主に内定者、新入社員、2～3年目の若手社員を対象とし、社会人として常識的かつ基礎的な領域について学びます。的確な情報の受け渡し、周囲との協調・連携、状況を見据えた柔軟な対応など、「基本的な職務遂行能力の向上」と「成長し続ける人財の育成」を行います。シャイニングでは、管理職や職場リーダーを中核として捉えた各階層の研修を実施していることで、新人や若手社員に管理職の立場だったらどのようなことを重視するのかなど、上司の視点を認識することで、階層間・世代間の連携強化を行い、配属後に即戦力となる新人・若手の育成に定評があります。
ビジネス基礎（マナー＆ルール／プロ意識）
仕事上、知っておくべきマナー（服装、名刺交換、電話対応、接客）や ルール（就業規則、社内規定）、周囲と協調・連携した仕事の進め方、 イレギュラー対応など、シミュレーション形式の実践的な演習を行います。常識的な社会人として仕事を進められるようになることと、自分で考えながら仕事の効果や効率を高めていくことができる人財を育成します。
また、プロフェッショナルとしての意識を醸成するために、必要に応じて叱咤激励することや徹底的に考え抜く場を創ることで、最後までやり抜くことや社会人としての責任とはどのようなものなのかを体感、理解する機会を提供します。
研修内容は、企業ごとに設計・作成し、企業独自の慣習や仕事の進め方、暗黙智も含めて可能な限り明文化することで、新人が配属された際、現場の業務を短時間で把握し、即戦力として仕事ができるように毎年改編を加えています。
コミュニケーション
仕事における問題の９割は、コミュニケーション不全に起因しています。的確かつ効果的な意思疎通ができれば、ある程度の成果や良好な人間関係は得られるものです。ビジネスにおける効果的なコミュニケーションは、相手の立場で考え、相手のニーズを把握することに始まります。このことを前提に各種コミュニケーションスキルを高めます。特に重視している観点は、１．的確な情報の授受（BQ）、２．良好な関係の構築（EQ）、３．組織人としての適切な言動（SQ）の３つです。この観点をもとに５つの対話力を高めます。【図】
仕事の成果に繋がる５つの対話力
1.聴き方
相手のニーズを的確に把握する能力。仕事の目的は何か？相手が何を望んでいるのか？を把握し、相手の期待に応えるために必要な要素を洗い出し、足りない情報を集める技を磨きます。
2.伝え方
相手に確実に伝え、行動してもらうための能力。相手視点で考え、必要な情報を取捨選択して伝えることで、期待通りに相手に動いてもらう技を磨きます。
3.書き方
相手に確実に伝わり、行動を喚起する文章作成の能力。仕事で作成するビジネス文章の作成目的と書き方（Eメール・議事録・提案書・企画書など）を理解し、分かりやすく伝わりやすい表現方法を磨きます。
4.読み方
仕事上の文章の要点を把握し、適切な行動に移すための文章を読む能力。読みにくい、分かりにくい文章から要点を抽出し、必要に応じて作成者や第三者に確認した上で正確に把握する技を磨きます。
5.プレゼン
仕事の目的を達成するために聴衆に対して効果的に働きかける能力。基本的なプレゼンテーション手法とパワーポイントなどのプレゼンツールを活用した資料の作り方（論理構成や表現）を実践演習を通じて学びます。基礎だけでなく、お客様先での提案営業など、受注を得るために効果的なプレゼン手法など営業職向けにも対応しています。
オペレーション（仕事の進め方）
毎回、決まった答えがないのが仕事です。仕事で成果を出し続けるためには、業務知識を得ることに加え、周囲との良好な関係を構築しつつ、環境の変化など、仕事を取り巻く様々な人・物・事の現状を踏まえて、価値を生み出すために効果的・効率的に動かなければなりません。目的を明確にし、期日を決め、どのような段取りで仕事を進めていけば、周囲の期待に応えられるのか？新たな価値を生み出せるのか？自己の成長に繋がるのか？賢く仕事を行う方法を学びます。
※ニーズに合わせて、基礎的なITツール（Word、Excel、PowerPoint）の活用方法も学びます。
図１：仕事力を形成する３つの観点
新人研修の設計と実施
新卒を対象とした新人研修（内定者研修）では、社会人としての意識を醸成するとともに上記３つの観点（BQ/EQ/SQ）を踏まえた５つの対話技術を職場の関係者（上司・先輩／同僚／お客様）とのコミュニケーションにおいて活用できるレベルまで高めることを想定して設計します。研修期間は、対象企業のニーズに合わせて1日～7日程の期間を設定し、研修内容もニーズに合わせて上記から抜粋して行います。
担当講師は、基本的に1クラス（20名～30名程度）に1名の認定プロフェッショナルが登壇します。例年、4月上旬の日程は多くの企業で新人研修が行われているため、講師の日程を抑えるために前年の9月下旬頃から調整を行い、10月中旬頃までに実施が確定いたします。プロフェッショナル紹介
